日経ヴェリタス（6月19日）／ 橘川武郎副学長・国際経営学研究科教授の記事「岐路に立つ日本のエネルギー戦略（３）　エネ基本計画は夢物語、帳尻合わせ、亡国の危機」が掲載されました

日本経済新聞（6月18日）／ 橘川武郎副学長・国際経営学研究科教授のコメントが記事「原発事故、東電に全賠償責任　救済指針の見直し焦点に」に掲載されました

中部経済新聞（6月11日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の記事「ウクライナ侵攻とインド太平洋戦略」が掲載されました

日本経済新聞（6月9日）／ 橘川武郎副学長・国際経営学研究科教授のコメントが記事「LNG消えた年500万トン　安定供給の責任は誰にエネルギー危機　日本の選択㊦」に掲載されました

President Online（6月7日）／ 橘川武郎副学長・国際経営学研究科教授のインタビュー記事「世界中を悩ませる｢LNGの脱ロシア化｣で､欧州には不可能かつ日本にしかできない最善のエネルギー源　石炭火力を毛嫌いするヨーロッパでは発想も出てこない」が掲載されました

毎日新聞・新潟（6月3日）／ 魚沼市の小学生が来学し学生と交流したイベントの記事「ダンス踊り文化体験　魚沼の宇賀地小６年生　留学生と交流会」が掲載されました

毎日新聞・新潟（6月4日）／ 学生が参加した田植えイベントの記事「「収穫が楽しみ」国際大生田植え　南魚沼」が掲載されました

朝日新聞（5月31日）／ 橘川武郎副学長・国際経営学研究科教授のインタビュー記事「泊原発運転差し止め判決「北電らしい判決」」が掲載されました

新潟日報（6月1日）／ インターナショナルフェスティバルの記事「多様な文化、肌で感じて　国際大で3年ぶりフェス」が掲載されました

ラジオNikkei（5月24日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーにて解説しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：ウクライナ侵攻とバイデン米大統領来日 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 「－ロシアによるウクライナ侵攻が長期化する見通しが高まっています。西側諸国の追加的な支援は今後、ウクライナにとってプラスとなる一方、ロシアは南部を固め東部に戦力を集中しつつあります。但しロシア軍の戦死者増加の事実が浸透すれば、ロシア国内の反発が高まることが予想されます。 －バイデン大統領の来日中に立ち上げられた（IPEF）は、互いの関税引き下げを伴わず、貿易・サプライチェーンなどの分野で協力するインド太平洋経済枠組みです。 参加を表明したASEAN７か国にとっては、中国とのバランスを考える上で、インフラ支援などのメリットを得られることがIPEFに前向きに協力する条件になります。 一方、インドにとっては、ロシアとの友好関係を持ち、国内経済の改革途上でもあるため、関税引き下げを伴わない緩やかな枠組みにはむしろ取り組みやすい面があります。 －以上のように考えれば、IPEFが経済面でアジアの新興国に具体的なメリットを示せれば、中国・ロシアを念頭においた「経済と安全保障の好循環」への道が開かれることになるでしょう。」